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電気料金の仕組み

電気代を節約するために電気料金の計算方法を説明したいと思います。
まず、全国には、電力会社が10社あります。
その10社は2つのタイプに分けることができます。

1.関西電力タイプ(4社)
関西電力、中国電力、四国電力、沖縄電力
料金メニュー:従量電灯A、従量電灯B、低圧電力等

2.東京電力タイプ(6社)
東京電力、北海道電力、東北電力、北陸電力、中部電力、九州電力
料金メニュー:従量電灯B、従量電灯C、低圧電力等


各電力会社で、他の料金メニューやオプションメニューなどがありますが、基本は従量電灯2つに低圧電力、高圧電力となっています。
実は、関西電力の従量電灯Aと東京電力の従量電灯Bは同じ顧客層をターゲットにしており、一番家庭で利用されている料金メニューです。
関西電力の従量電灯Bと東京電力の従量電灯Cは、比較的たくさん電気をを利用する家庭をターゲットにしており、計算方法は同じです。
低圧電力は、関西電力と東京電力で計算の仕方は同じで単価が異なります。

ココでは、一番家庭で利用されている関西電力の従量電灯Aと東京電力の従量電灯Bを基本に考えていきます。
東京電力では契約アンペアという基本料金が固定で設定されています。
それに対して、関西電力の従量電灯Aは基本料金として最低料金が1つだけ決められており、東京電力の契約アンペアのように複数ありません。

問題の電気代を計算する式は、
電気料金=基本料金電力量料金燃料費調整額となります。
基本料金は、関西電力では最低料金で、東京電力では契約アンペアで決まります。
この部分は、ほぼ固定なので毎月定額がかかります。
携帯電話でいうところの固定基本料金みたいなもんです。

それに対して、電力量料金は、利用した分だけ電気代になる部分です。
携帯電話でいうところの通話料みたいなもんです。
携帯でいう無料通話料は、関西電力タイプでは基本料金に少し(15kWhまで)含まれていますが、東京電力では無料電力見たなものはありません。

最後に、燃料費調整額は、電力会社が燃料の値上げなどを消費者に負担させる部分で、消費者側の努力ではどうしようもありません。

まず、基本料金を下げる方法ですが、
関西電力では1種類しかないので、どうしようもありません。
それに対して、東京電力では契約アンペアの変更をすることによって下げることができます。

次に、電力量料金は、使用する電気を減らすことで下げることができます。
実は、電力量料金の単価は3種類の値が用いられており、これがくせものです。
関西電力を例に取ると、
 第1段階料金15~120kWh:19円5銭
 第2段階料金120~300kWh:24円21銭
 第3段階料金300kWh~:25円55銭
となっており、使用する電気の量が多いほど、高い単価が適用されます。
この理由は、電力会社の理屈で言うと、低所得者層はあまり電気を使用しないので、低い単価で安価に電気を提供し、高所得者はたくさん電気を使用するので、高い単価を負担してもらおうということみたいです。
そのため、電気をたくさん使用する家庭は、従量電灯A(東京電力ではB)より、もう一つ上の従量電灯B(東京電力ではC)に契約を変更した方が電気代が安くなるケースが多いです。

この方法についてはまた今度まとめたいと思います。

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